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ダイレクトリクルーティングは何が違うの?費用からメリットデメリットまで徹底解説!

採用手法

2022.05.09

「低コストで質の高い人材を採用したい!」採用担当の方は誰もがそう感じたことがあるかと思います。

そんな中、最近取り入れられ始めている採用手法が「ダイレクトリクルーティング」です。

この記事では、ダイレクトリクルーティングができるサービス内容や導入方法、採用までにかかるコストなどを詳しくご説明します。

ダイレクトリクルーティングとは

「ダイレクトリクルーティング」とは、企業の採用担当者が、登録している求職者の中から自社に合う人材を探し出し、直接アプローチする採用手法のことを言います。

アメリカやヨーロッパなどでは以前から採用されている手法ですが、日本では近年取り入れる企業が多くなってきました。

ダイレクトリクルーティングは、英語では「Direct sourcing」と言い、採用だけではなくビジネスSNSとして登録者同士がコンタクトを取ったり、人脈を広げ事業の拡大に利用したりしています。

ビジネスチャンスの可能性に溢れており注目が集まっているサービスです。

従来の求人サイトとダイレクトリクルーティングの違いを比較!

仕組みはどう違う?

従来は求人サイトに掲載をして応募を待つ、もしくは人材紹介会社に依頼をして仲介人がマッチングを行い紹介をしてもらう、という「受け身」な仕組みが主流でした。

そのため、欲しい時期に応募が来ず面接すらできないことがあったり、実際応募してきた人が企業側が欲しい人材とマッチしていないことがありました。

一方、ダイレクトリクルーティングは、企業が登録者の経歴などを自分から見に行き、自社に合う人材や今欲しいキャリアの持ち主を探し出すことができます。

SNSなどを利用して直接コンタクトを取ることができる「攻め」の手法です。

すぐに採用が決まる保証がないという点では同じ様に見えますが、マッチング率が上がることが期待できます。

採用までにかかる料金の違い

ダイレクトリクルーティングの費用は、登録者を閲覧したりメッセージを送るための「基本料金」というものが発生します。

基本料金とは別に採用が決まった際にかかる料金がありますが、採用数に関わらず金額が変わらない「定額制」と採用する毎に料金がかかる「成果報酬型」があります。

利用するサービスやプランなどによっても違いますが、代行サービスなどオプションをつけた際もプラスで料金がかかります。

定額制

基本料が含まれていることが多く、何人採用しても料金が変わらないので多数採用を考えている企業にはオススメのプランです。

費用は年間60万円〜70万円くらいで設定しているところが多く、数ヶ月~1年での契約が一般的です。

採用予定人数が多い場合やコンスタントな採用を考えている場合は、一人当たりの採用コストが抑えられます。

成功報酬

基本料金とは別に採用が決定した際に料金がかかるシステムです。採用した方の職種や年収などによっても金額が異なることが多いですが、一人あたり30万円~60万円程度が一般的です。

自社の採用プランによってどの料金形態を採用するのかにもよりますが、一人あたりの採用単価は大体50万円~70万円程度が相場だと言われています。

従来の求人サイトや人材紹介会社で採用にかかる費用は、採用時の年収の約30%程度と言われています。

従来のサービスもサービス内容が多岐に渡るため一概には言えませんが、効率よく利用することができれば魅力的なサービスです。

ダイレクトリクルーティングのメリット

低コストでの採用を実現できる可能性

ダイレクトリクルーティングでは、これまで手法と違い、応募が来るまで広告を掲載し続けて待たなければいけない、企業に合っていない紹介にお金を払わなければならない、などのリスクを回避できます。

そのため、ダイレクトリクルーティングを自社に合った使い方ができればコスト削減が期待できます。

自社に合った人材に直接アプローチできる

中途採用であれば、求職者のこれまでのスキル・勤めていた企業・得意なこと・人柄などを確認した上でスカウトすることができます。

新卒に関しては大学名だけでなく志望している業種や職種や学生時代に頑張ってきたことなどを知った上でアプローチができるのも大きなメリットです。

自社の採用ノウハウが蓄積される

自社で人材発掘から求職者への連絡や面接日程の調整など、採用に関わる全ての工程を行うことになるため、労力は必要となります。

これにより、効率よくより良い人材を見つけて採用に繋げる“自社の採用手法の構築”ができ、採用のノウハウを蓄積することができます。

ダイレクトリクルーティングのデメリット

採用にかかる業務増加の可能性がある

人材発掘〜採用までの工数はかなり多いです。

<採用担当者が行う大まかな業務>
・データベースから自社に合う人材を検索し候補者を選定
・該当する求職者に文面を考えてスカウトメールを送信
・面接の日程調整
・面接後の合否の連絡
・採用決定の場合、入社までのフォロー

採用をアウトソーシングしている場合、今までは委託先の会社が負担してくれていた部分も自社でやらなければならないため、採用担当者の負担は大きくなります。

採用まで時間がかかる

ノウハウが蓄積されるまでは成果を得られないことがあります。

短期的な施策というよりは、やりながら自社の採用課題に向き合ったり検証したりと、試行錯誤を繰り返して結果が出てくるものです。

そのため、長期的な施策だということを理解して取り組む必要があります。

使い方次第ではメリットが引き出せない

ダイレクトリクルーティングは、転職を考えている人だけでなく、現時点では転職は考えていない「潜在層」にもコンタクトを取ることができるのが特徴です

しかし、だからこそより一層魅力的だと思ってもらうためのコツやノウハウが必要になります。

スカウトメールの文章作成を工夫したり対象をしっかり見極めることも大事な要素です。採用のノウハウより楽に採用したい、という企業には負担だけが増え効果が引き出せない可能性があります。

また基本料金が1年契約などの場合、採用したくない時期もお金がかかってしまうので、プランをしっかり見極める必要があります。

ダイレクトリクルーティングの導入にあたって

ダイレクトリクルーティングを導入するには、まず最初にどこの会社のツールを利用するか選定します。プランによって向き不向きや自社との相性があるので慎重に選定を行ってください。

ツールを決定する前に、求職者へ求めるものの優先順位・アプローチ方法など採用までのプロセス・それを誰が行うのか、など事前に決めておく必要があります。

<ツールを決める前に決めておくべきこと>
・求職者へ求めるものの優先順位
・求職者へのアプローチ方法
・採用までのプロセス
・それらを誰が行うのか

工数がかなり多く一貫した情報管理が必要となるため、チーム単位で担当することをオススメします。

<中途編>採用におすすめのダイレクトリクルーティングサービス3選

①Linkedin(リンクトイン)

URL:https://jp.linkedin.com

LinkedInは登録者数が6億人を超える世界最大級のビジネスSNS。世界中の人材に直接アプローチできるのが特徴です。

日本人のユーザー数も230万人を超え、 採用目的だけでなくビジネス拡大のために登録している人も多いようです。

求職者は簡単に経歴などを登録することができ、企業側は登録内容を閲覧することができます。

費用は月額料金のみで成果報酬がないのも特徴です。企業側から登録者へのスカウトを送れるだけでなく、求職者から企業へコンタクトを取ることも可能です。

②Wantedly(ウォンテッドリー)

URL:https://jp.wantedly.com

Wantedlyは求職者300万人、登録企業37,000社を誇るビジネスSNSです。お給料や待遇ではなく、やりがいや環境・お互いの相性などで求職者と企業をマッチングする新しい形のサービスです。

登録者は20~30代の若い層が中心で、直接会って話をすることに重点を置いているため、最初のコンタクトが気軽にできるのが特徴です。

費用は登録・閲覧共に無料で成果報酬もありません。トライアル期間は無料で、その後期間を選んで契約する定額制となります。

③Green(グリーン)

URL:https://www.green-japan.com

滝藤さんのCMでお馴染みの「Green」IT系の採用に特化した転職サイトです。

掲載期間も求職者へのアプローチは無制限と太っ腹なサービスです。初期費用や登録料なども一切かからず、採用が決定した際に成果報酬として30万円〜90万円かかります。

<新卒編>採用におすすめのダイレクトリクルーティングサービス3選>

①JOBRASS(ジョブラス)

URL:https://www.saiyo-jobrass.com/

約7万人の学生が登録している新卒採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。

「貴社のもう一人の人事に」というコンセプトを掲げ、会社説明会の代行やオファー代行、内定後のサポートなどオプションの種類も豊富。

ダイレクトリクルーティングを初めて利用する企業や、採用にかかる工数がネックになっている企業向きのサービスです。費用は初期費用0円の成果報酬型です。

②LabBase(ラボベース)

URL:https://labbase.biz/

登録者数34,000人を超える理系学生採用に特化した求人サイトです。エンジニアだけでなく医学や歯学など、理系の中でも幅広い分野の学生が登録しています。

登録内容も理系学生向けになっており、研究内容なども閲覧できるようになっています。費用は月額の基本料金のみで成果報酬はありません。

③OfferBox(オファーボックス)

URL:https://offerbox.jp/company/

登録学生数18万5千人、オファー開封率89%を誇る採用媒体です。大手からベンチャーまで様々な企業が利用しています。

人工知能×適性診断を取り入れており、AIが登録者の中から企業に合った学生を検索し絞ってくれ流のも特徴です。

費用は次の新卒に関しては成果報酬型で1人あたり38万円です。その次の年の新卒に関してはオファー数と入社合意の枠数に制限を設けており、枠数によって金額が異なります。

選択される採用から選択する採用へ

近年の日本において重大な課題である少子高齢化により、働き手が不足しているのが現状です。

今後も労働人口の減少は進むと言われています。

こんな時代だからこそ働き手から選択されるのを待つのではなく、企業側から優秀な人材・自社に合った人材に魅力を伝え、お互い納得のいく場所を見つけることが重要です。

新型コロナウイルスの影響もあり、採用コストの削減を求める企業が増え、ダイレクトリクルーティングの普及も加速すると考えられます。
「効率的に自社に合った人材を見つけたい」
「工数は増えても自社の採用ノウハウを蓄積したい」
そんな思いを抱えた採用担当者の方には最適なサービスかと思います。

長期的な施策にはなるかもしれませんが、これを機に現在の課題と向き合い、ダイレクトリクルーティングの導入をぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

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